今週のThe Economistに育児に関して面白い記事がありました。
The Economist: Choose your parents wisely

アメリカでは過去50年の間に家電の進化や意識の変化から、母親が外で仕事をする時間は増加、家事にかける時間は減少、育児にかける時間は増加し、父親は仕事時間が減少、その分家事と育児にかける時間が増加している（右グラフ）。　結果、両親が子どもと過ごす時間は50年前よりも長くなっている（＝子どもにとってよいこと）。
裕福な家庭は育児（親という仕事）を真剣に捉え育児書を良く読み、子どもとの時間をたっぷり取り、質の高い育児をするようになった一方で、貧困家庭では子どもとの時間が減り、子どもが必要な知的刺激や感情面でのサポートを与えられていない。　生まれついた家庭の差による育ち方のギャップがますます広がっている。

という内容です。
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いつも鋭いことを書いてらっしゃる酒井穣さんのブログNED-WLTに、年末『縮小していく人生の恐怖から「自由」になるための、唯一の方法に関して。』という恐ろしい（笑）記事がありました（酒井さんには以前東京でお会いしたことがあります→『心地よい刺激のシャワー』）。

多くの人は、程度の差はあれ、入れる中学校に行き、入れる高校・大学に行き、入れる企業に行き、与えられた仕事をこなしていくという人生を送ることになります。　子供のころは可能性の大きさに圧倒された人生も、この流れにいるかぎり、いつしか、前にある仕事のなかに埋没していくのです。
自分が好きなことの世界でも、一度は夢見たプロをあきらめ、世界大会や全国大会をあきらめ、県大会ですらあきらめたりして、趣味としてのそれも、やはりこの流れにいるかぎり、いつしか自分がそれを好きだったことさえ忘れてしまったりもするでしょう。
「今の自分にできること」を、ただ現実的に選び取っていく限り、僕たちの人生は確実に縮小していきます。
（中略）
ただ「今の自分にできること」を積み重ねていても、可能性は時間の経過とともに減っていきます。　それはまるで、うずまきの中に浮かぶ木の葉のような人生です。30代も中ごろを過ぎたあたりから、大切に守ってきたはずの可能性も、明らかに目減りしてくるのが普通ではないでしょうか。

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もうすぐオリンピックですねー
あまり関係ないと思っていたのですが、何とうちの前の道路をオリンピックのサイクリングチームが通るそう。　うちは1階なので見えないけど、2階以上だったら家にいながらにしてサイクリングが見れたのか・・・

先々週のThe Economistもオリンピックに合わせてロンドン特集でした。
The Economist : London’s precarious brilliance
JB Press : 国際都市ロンドン：安泰ではない栄光

私はロンドンが今のような国際都市としての地位を確立する前、学生の頃からそのエッジーな雰囲気が好きだったし（→『Back to London-on-Thames』）、その成熟したところに魅力を感じて引っ越してきたのですが（→『ロンドンに引っ越します。』、『成熟国からの視点』）、グローバル都市と言われればその通りで、各種グローバル都市ランキングのトップをNYと競い合っています。
– Global Power City Index 2011 (by The Mori Memorial Foundation)
　1. New York, 2. London, 3. Paris, 4. Tokyo, 5. Singapore
– 2012 Global Cities Index and Emerging Cities Outlook (by AT Kearney)
　1. New York, 2. London, 3. Paris, 4. Tokyo, 5. Singapore
– The Knight Frank Global Cities Index 2011
　1. New York, 3. London, 3. Paris, 4. Tokyo, 5. Brussels
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久しぶりにThe Economist誌から。　この記事、面白かったなー
The Economist : The real wealth of nations
JB Press : 世界各国の本当の「富」：日本はまだまだ豊か

国の経済力を計るのに最もよく使われる指標、GDP（国内総生産）。　中国が日本を抜き世界2位になり、近い将来、米国を抜いて1位になることは事あるごとにさまざまな文脈で語られ、今でも最もよく使われる指標であることに間違いありません。　一方で、GDPが必ずしも国力や国民の豊かさ・幸せを現しているわけではないことも十分に認識されていて、このブログでもGDP算出方法そのものを変えようというフランスの提案や（→『幸福度をGDP算出に』）、日本でも有名になったブータン政府のGNH（Gross National Happiness、国民総幸福感）（→『Crowded & Discovered』）など書いてきました。

今回は国の「総富」を計ろうとする試み。　GDPが一定期間の所得というフローしか現していないのに対し、自然資産、人的資産、物的資産を合計したストックを集計したケンブリッジ大学教授のレポートです（世界20ヵ国対象、フルレポートはこちらから）。
IHDP : Inclusive Wealth Report 2012

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2ヵ月前にThe Economistで「アジアの女性たちが結婚から逃げている」という特集が組まれていました。
The Economist : “Asia’s lonely hearts”, “The flight from marriage”
以下、要約。

アジアではどんどん晩婚になっている、それどころか全く結婚しない非婚も増えている（続きを読むをクリックするとグラフが現れます）。　結婚が減っているのは欧米でも同じだが、欧米人は結婚という法律婚にとらわれないようになっただけで同棲は増えている。　結婚も同棲もしないのはアジア特有の現象。
アジア女性が自立した理由は高学歴化と労働市場への参加である。　アジアでは高学歴女性ほど結婚率が低い、これは欧米とは逆の現象である（→『女性における学歴と結婚の相関関係』）。
高学歴が非婚を生むのは2つの理由がある。　ひとつめの理由は高学歴の女性はもともと未婚率が高かった、また都市の方が田舎より未婚率が高い。　女性がどんどん高学歴化し都市に流入するにつれ未婚率が高くなるのは自然である。　ふたつめの理由はアジアのほとんどの国は女性は伝統的に”marry-up” = 「上方婚」するものとみなされてきた。　女性が高学歴化するに従って男女のミスマッチが起こっている。
またアジア特有の理由に女性が家事・育児・介護などの負担をひとりで背負っていることがあり、これが結婚の魅力をなくしている。

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私の母はその昔、大学を出て英語教師になり、その後、通訳になりました。　新卒で商社に内定したばかりの私に母が言った言葉。

私たちの頃は女性は公務員か教師しか職がなかった。　今は女性でも民間企業に入れるようになったけど、入った後はどうなのかしらね？　楽とは思えないけど。

母の時代と異なり、民間企業のドアはほんのわずか開いていたけど、入った後のことなんてよくわからなかったし情報もなかった大学時代。　こういう包括的な記事が出ていたら少しは参考にしたのかなー？と思います。
まあ、大学時代なんて自分が何になりたいのかわかんないもんだけど。
The Economist : The wrong way to promote women
The Economist : Still lonely at the top

大企業の女性取締役比率はアメリカで15%、ヨーロッパでは10%、いやー、いろいろやってるのに何で増えないんだろうねー？

という記事（貴重な人材を活用するという観点もさながら、ダイバーシティに富む企業のパフォーマンスがいいという調査結果から、こういう議論になっている）。
さまざまな施策を打っているのに増えないのは、「取締役にまであがるような男性は性差別するから？」「女性はお手本となるロールモデルや引っ張り上げてくれるメンターがいないから？」・・・　好循環を生み出すループになかなか入らないことに業を煮やしたヨーロッパ各国政府がクォータ制の導入に次々と踏み切っています。
ところが、2008年にいちはやくクォータ制を導入したノルウェー、上場企業のボードメンバーに女性を4割以上当てるよう義務づけた結果、能力主義であれば登用されない経験不足の女性が多数取締役になってしまい企業のパフォーマンスが落ちているという調査が出ました。

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ロンドンといえば真っ赤な2階建てバス（ダブルデッカー）。　ロンドンの大手バス会社のうち3社はNetherlands Railways（オランダ鉄道会社）、Deutsche Bahn（ドイツ鉄道会社）、RATP（パリ交通局）らしい。
東京の公共バスの経営を韓国の鉄道会社がやってるイメージ？
でも誰も気にしてない。　バスなんて時間通りに安全に便利なルートを走ってくれればそれでいい。　車内が清潔で料金が安ければもっといい。
ちなみに民営化された水道会社のうちVeoliaはフランスの公共事業会社、電気・ガスのEDFもフランスの電力会社。
東京水道局も東京電力も外資になるイメージね。
でも誰も気にしてない。　だいたい昔からイギリスって公共事業の「オペレーション」って全く得意じゃなかったから、得意な人に任せた方がいい。　フランスは昔から公共サービスの民間への委託が盛んで強い民間企業が育っているらしいから、どんどんやって欲しいよね（ついでに、ロンドン地下鉄もお願い、って感じ）。
イギリスでの公共サービスなんだから、もちろん雇われているのは現地人。

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