世界級ライフスタイルのつくり方

日本はトヨタのリコール問題で大騒ぎかもしれないが、ヨーロッパはここ10日間、何はともあれギリシャである。
ギリシャの国債信用力が急落したかと思うと、ポルトガル、次いでスペインと南欧諸国に飛び火し、欧州株式市場が下落、ユーロも下落・・・
毎日、毎日、ギリシャをEUが救済するのか、EU最優等生のドイツが単独救済するのか、EUではなくIMF（国際通貨基金）に頼るのか、それともデフォルト（債務不履行で破綻）させるのか、さまざまな情報・憶測が飛び交いニュースを賑わせています。　今日のブリュッセルEU首脳会談でだいたい大筋決まるのかなー？
JB Press : The Economist – 極めて欧州らしい危機
JB Press : Financial Times – ユーロ圏の次の一手
週末会った友達が英系投資銀行に勤めていて、今週は緊急アテネ出張で「ギリシャ政府に”解決策提案しろ”と言われてるけど、根本的な解決策がないのよ～」と頭を抱えてました。
今回「ギリシャをユーロ離脱させろ」論が高まったのが、なぜかもの悲しいのは、ユーロという通貨同盟を大きな柱としたEUという壮大な構想が美しすぎた夢物語だったのか・・・、という気がしてしまうから。

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『就活中の学生へ – 1』、『- 2』と「私が今大学3年生ならこうする」というのを書きましたが、最終回はお得意の（？）disclaimer（お断り）です。
そのお断りとは、以前『業界の旬とキャリア相談』に書きましたが、個人のキャリアをそのままなぞってどうにかなる時代ではなくなってしまったので、「私の書くことを鵜呑みにしないにしないでください」というお話。　もちろん「そんなことわかっている」という人がほとんどなのでしょうが。
1. 選択には個人の価値観が強く反映されている
例えば、『統計を参考に個人のキャリアを決めてはいけない』に(i) ネットワーク、(ii) 自信、の2つを留学した価値だと書きましたが、「へ？　そんなことに1,000 – 2,000万円の大金を使うわけ？」と思う人もいるかもしれない。
人生におけるさまざまな選択には個人の価値観が強く反映されてしかるべきなので、価値観の違う他人のマネをしてもハッピーになれないと思います。
シンガポールでロンドンに引っ越すとある友人に伝えたとき、「なんでロンドンなの？」と聞かれ、理由のひとつとして「友達いっぱいいるし」と答えたところ、「いや、友達のために引っ越さないでしょ」と言われて「ほう、そういうもんなのか・・・」と思いました。　でも、過去1ヵ月の間で充実していたこと・楽しかったことを思い出そうとすると、仕事の一場面はちっとも出てこず、special occasionでも何でもない気だるい土曜の午後、仲のいい友達と思いつきでやったBBQだったりする私は、そういうのも大事です。
「自分がどういう時に充実していると感じるか」という軸を入れないと納得のいく選択にならないと思います。

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さて、昨日書いた「統計や金銭価値だけを基に自分のキャリアを決めてはいけない」という路線を基本に、第一弾の続きです。
2. 自分のスキルや責任の幅が高速で伸びる会社で働く
「就職活動するなら・・・」というCREAさんの質問に答えると、若いうちから権限を与えられ、社外で活きるスキルが伸ばせて、なおかつ成長している業界の成長している会社、「会社の成長に従って自分も自然と成長できる」ような環境が理想。
大学院留学を目指すとしても、MBAの場合社会人経験が必須なので（最近アメリカの大学は新卒MBAもあるけど）、その間のキャリアや、新卒就職だけでなく転職の際の基準も同じです。
逆に避けるべきは、従業員の高齢化が進み、40歳以上の使えない中間管理職が大量にいて、何層もの意味のないヒエラルキーがあり（課長・課長補佐・課長代理・主務・主任・・・と延々続く、みたいな）、その人たちは保身のための社内政治に時間を捧げているため、膨大な量の仕事が数少ない若手に振ってきて若手は長時間労働により疲弊、若手に権限はなく上が詰まりすぎて出世の見込みもないような会社。
私の友人にも毎年就職人気ランキングに登場するような大企業に勤めていて、30過ぎても後輩が入らず、部署には中間管理職が溢れ、人員削減のため雪だるま式に膨れ上がる主要業務に加えて、派遣の事務職を減らしたことによる雑用の増加、度重なる組織変更・人事異動のたびに開催しなければならない歓送迎会の幹事・・・その他もろもろの業務で月の残業時間が恒常的に100時間超え、というケースも。

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新しい国に引っ越すと山のように事務手続きがあるんですねー
船便の家具もまだ届いていないので、落ち着いた生活はいつのことやら・・・？ですが、私たちは銀行口座や賃貸契約など重要な契約は共有名義にしています（おそらくそれが一般的。　→『ジョイントアカウント（共有名義口座）』）。
銀行の共有名義口座は誰とでも開けます、夫婦である必要は全くなし。　個人Aと個人Bがそれぞれ銀行と契約を交わすという性質のもの。
また、明文契約社会なので、賃貸契約は私が東京で交わしていた賃貸契約の5倍くらいボリュームがありました（賃貸人と賃借人の義務が細かく取り決められていて、「1年に1回は暖炉を掃除すること」「半年に1回は庭の木を剪定すること」など延々と続く）。
この「個人単位（別姓家族は普通） x サイン認証 x 明文契約社会」に慣れる過程で、日本の「家族単位（家族は同姓） x はんこ認証 x 暗黙の了解が多い社会」って特殊なんだなーといろいろ思い出しました（中国や韓国の例は知りません、ご存知の方はぜひコメントを！）。

NTTドコモの携帯電話のファミリー割引、同じ都内に住む弟（住所は別）とファミリー割引できないか聞いてみたらできるとのことで、「苗字が同じ」であることを証明すればよかっただけでした。　「苗字が同じ = 家族」という感覚が今思い返してみるとすごい。　5年前の話なので今もできるか知りませんが、苗字が同じ友達がいる方、試してみてください（ただし、請求書は1本なので月々の清算が面倒でした）。

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うーーん・・・やっぱり・・・
2008年秋、リーマンショック直後に野村證券がリーマン・ブラザーズの「アジア太平洋部門」「欧州・中東部門」を買収したとき、『グローバル企業への転身なるか？』というエントリーで次のように書きました。

個人的にはリーマンと野村証券の文化の違いは、（合併して9年の後）失敗に終わったダイムラーとクライスラーの文化の違いより大きいのではないかと思っています。
特に野村証券が獲得したかった（のであろう）リーマンのフロントオフィスのプレーヤーともなれば、自分の腕一本で業界を渡り歩くのは当たり前（時によってはチーム毎ボスについていく）。　前述の記事にも書いてありますが、野村をとりあえずの失業保険代わりにしながら転職活動をするのではないか、と。

今回のエントリーはこのフォローアップですが、リーマンからの人材流出ではなく（流出もしているようだが）、女性差別の話。
ちょっと古いけど（去年7月）、こちらWall Street Journalの記事（黒川清さんのブログで知りました）。
WSJ : Nomura Stumbles in New Global Push

• 男性と女性を別にして新人研修を実施し、女性だけに髪型や服装、お茶の注ぎ方の研修を行った
• ジャケットの下に半袖ワンピースを着ていたら「服装がふさわしくない」としてトレーディングルームから家に帰された
• 旧姓のままのE-mailアドレスを使っていた女性従業員のE-mailアドレスを人事部がどちらを使いたいか本人に確認せず結婚後の苗字に変えた

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