『グローバル富裕層争奪戦』に「シンガポールの人口4.6mil.人中、外国人は22%を占め、1mil.人。」と書きましたが、当然の結果として労働人口に占める外国人の比率も高いです（下、社会実情データ図録「諸外国の外国人労働者」より）。

諸外国と比較してもズバ抜けて高い。
そして日本では、「外国人労働者」というと「日本人がやりたがらない3Kの仕事に従事」というイメージですが、シンガポールでは（データはないものの）外国人のうちかなりの人数が高学歴・高度スキル人材です。
身近な職場でのチーム員の国籍はこんな様子。　一応、マネジメントから順に並べてみました。

• 夫が勤める英系戦略コンサル：インド人、イギリス人、オーストラリア人（夫）、スウェーデン人、中国人
• 私が最近一緒に仕事をした米系VC：オーストリア人（米国グリーンカード保持者）、イラン系アメリカ人、ロシア人
• 友人が勤める米系戦略コンサル：シンガポール人、ドイツ人、フランス人、インド系アメリカ人

上記すべて欧米系のプロフェッショナル・ファームですが、ここに出てきた人全員（20 – 40代）、駐在員ではありません。　現地就職ではなく母国・第三国などから社内異動で移ってきた人も多いのですが、駐在員手当というものはありません（会社によっては引っ越し代が支給されたりする程度）。　グローバル一律の給与体系なので「現地給与」というものもなく、「（シンガポールは母国より個人所得税が低いので）手取りは逆に多くなった」、と喜んでいる人も多い。

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日本を代表する産業といえば自動車と電機。
私も電機業界にいたことがある者として、最近の業界再編には注目しています。　ところが、国内企業同士の合併による規模の追求だけではもはや未来はない、という事実を突きつけた本を読みました、その名も『ガラパゴス化する日本の製造業』。
日本がガラパゴス化しているという指摘は、以前ブログでも紹介した『パラダイス鎖国』という言葉とともに、最近よく聞くようになっていましたが、ガラパゴス化している個々の業界について、ここまで深く考察されたものを読んだのは初めて。　勉強になりました。
日本の家電・電機製品市場はシーズンごとに新機能を搭載したハイエンド製品をこれでもか、これでもか、と送り出すオタッキーな市場。　ところが、世界は、機能は「そこそこ」でも安くて使い勝手のよい製品がよく売れる、というマスな市場（もちろんハイエンド・マーケットも存在するが、機能よりデザインやユーザビリティに重点が置かれる）。
言われてみると、我が家もそこそこ製品で溢れ返っています。
テレビ・・・SONYのブラウン管。
DVDプレーヤー・・・LGの50ドルくらいの安物。
冷蔵庫・・・Samsung。　普通の冷蔵と冷凍機能のみ。
キッチン家電・・・TEFAL、Delongui、KAMBROOK。　機能は単純、見た目重視。
洗濯・乾燥機・・・Brandt。　聞いたことない、フランス製らしい。
携帯電話・・・Sony Ericsson。　見た目で選んだ、機能に興味なし。
パソコン・・・MacBook 1台、VAIO　2台
一眼レフデジタルカメラ・・・Canon　2台
プリンター・・・Canon
アパートについているものや、夫が買ったものが多いですが、特に不満はありません。　この中で「絶対、日本製じゃなきゃダメよね」と言って買ったのは一眼レフデジカメのCanonくらいじゃなかろうか？

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夫の勤めるコンサルファームでは長い間ビジネスアナリストを探していました。　ビジネスアナリストとは新卒か第二新卒くらいの下っ端で調査・分析業務が主。　ひたすら検索、Excel、PowerPointマシーンと化しその長時間労働のためか、ターンオーバーが激しい職種であります。
コンサルタンティングファームの一般的な呼称は左の通り（”liber : 戦略コンサルタント“より）。
応募は多数あるものの、論理的思考力が高く（面接ではケースインタビューと呼ばれる特定のビジネスケースを想定したディスカッション形式のインタビューが実施される）、さらに高度なQuantitative（数量的）能力を兼ね備えた若者はなかなかおらず、数回にわたる面接実施後、内定を出したとしても同スペックの人材を求める投資銀行に高給を提示されて逃げていく、と嘆いていました（投資銀行がなくなる前のお話）。
最近、夫の勤めるファームも昨今の経済環境下、全社的に採用が一時凍結されたのですが、8ヵ月前に内定を出したAくんからメールがきたそうです。
Aくんはこのコンサルファームと同時に欧州系銀行の投資銀行部門からS$8,000という新卒としては破格の給料を提示されており（ボーナス入れると年収800万円超え）、「家庭の事情で出張が多い仕事はできない」と内定を辞退してきたとのこと。
私はそれを聞いた時点で「家庭の事情って・・・25歳・独身やないかい！」と突っ込んだのですが、儒教思想（家族、特に年長者を大事にする）が根強く残る中華系シンガポール人の間では「家庭の事情（親が病気がち、とか）」は伝家の宝刀なのか、よく聞く退職理由だったりします。

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先日のブログで、シンガポールで新しい美容師さんに行ったところ、仕上がりは「まあまあ」と書きましたが、この「まあまあ」は美容師さんの落ち度ではありません。　70%くらいは「自分は何者でこういう風に見られたい」と最初に伝えなかった私の落ち度です。
女性の方には強く同意してもらえると思うのですが、自分に合う美容師さんを見つけるのはヘアサロン天国の東京でさえ至難の業です。
ヘアスタイルはファッションと同じく自分が何者なのかを視覚的にもっとも手っ取り早く伝える手段なので、ヘアサロンも女性のタイプ別に細かくセグメントされています。　女性がどこのクラスターに属するかを知るには、普段どういう女性誌を読んでいるかでわかります（このブログを読んでいる方は女性誌なぞ読まず、日経新聞とかThe Economistとか読んでいそうですが、笑）。　よって、ヘアサロンでの待ち時間にスタイリストのアシスタントが持ってくる女性誌は「自分がどう見られているか」を図るもっともよいバロメーターです。
Elasticというブログに『女性ファッション誌の分類』という素晴らしい分析があったのでマッピングを貼っておきます。
20 – 30代のキャリアウーマン（←という言葉は好きではないが、通りがよいので使用）にとって重要なのは、「仕事という場（tpo）をわきまえたヘアスタイル」であって「自分という個性の発揮」や「合コンでのモテ髪」ではないので、マッピングの中ではちょうど真ん中（つまりどちらの極端でもない）、oggiやbailaにあるようなコンサバヘアになります（マッピングは若者向け雑誌しかカバーされていませんが、キャリア系ファッション雑誌は年齢が上がるにつれ、domani、grazia→precious、graceとなる）。
数多くあるヘアサロンの中から自分のクラスターに一致したところを探し出し（もちろん立地条件、価格も重要）、さらに気の合う美容師さんを見つけ出す、という地道な努力を世の多くの女性は行っているのです（違います？）。　それでも引っ越したり、行きつけのヘアサロンをいつもの美容師さんが辞めてしまったらゲームオーバー。　プロセスのやり直しです。

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現在、世界で英語を話す人口が一番多い国はどこでしょう？
アメリカ？
ブー！
答えはインドです。
インドの人口は10億人を越え、うち少なくても30%は英語を第二外国語（もしくは第三外国語）として話せると推定されるため、インドの英語人口は3億5千万人を超えるのだとか。
guardian.co.uk : Subcontinent raises its voice
ついでに夫に前から気になってたことも聞いてみました。
「世界中のみんなが自分の母国語である英語をしゃべってくれるってどんな気分？」
するとある程度予想されていた答えが返ってきました。
「つまらない、少なくともちっとも嬉しくはない」
理由としては、
1. 誰もが英語を話せるので、外国語をあえて学ぼうというモチベーションが続きにくい
2. 他の国に行って現地の人に当然のように英語で話しかける自分がとてもarrogant（横柄）に思える
3. 誰もが英語がわかるので内緒話ができない
などなど。
なるほどねー
10年ほど前までは「Native English Speakerって生まれつき英語が話せるんだから得だ」（正確には生まれてから数ヶ月後からだが）と思う人が多かったような気がするけど、最近はあまりに誰もが英語を話すので逆に「えっ？英語しか話せないの？」に変わってきたような気がします。

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私たちには、バンカーの友達が多いので、あちらこちらから解雇・リストラの噂が聞こえてきています。
REUTERS：米リーマンとメリルの「激震」、金融業界の雇用に衝撃波
もともと人的流動性の高い業種なので、ロンドン→ニューヨーク→香港、とマーケットを移動することは珍しくもないのですが、数週間ほど前にTemasek（シンガポール政府系投資会社）にいる友人と話したところ、ロンドンとニューヨークから大量に履歴書が送られてきている、と言っていました。　
余談ですが、今回のバンカメによるメリル買収でてっきりテマセックは大損したのかと思いきや、$1.5bil.の売却益とか・・・　随分投資効率のよい買い物でしたね・・・
Bloomberg：Temasek May Reap $1.5 Billion Gain From Merrill Lynch Takeover
今回の金融業界再編でバイサイドにとっては優秀な人材を確保するチャンスという見方がありますが、彼らもそんなに大量に受け皿はありません。　『景気とMBA』に書いたようにMBAを取りに行く人がいたり、中国人やインド人の中にはこれを機会に故郷に帰る人もいるようです（故郷は中長期的には間違いなく成長するので）。　金融業界から流出し始めた人々が落ち着くまでしばらくかかりそうです（その間に現在の金融業界地図は元の面影がないほど塗り替えられているのでしょう）。
友人の1人（ヨーロッパ系ユニバーサルバンクのM&A部門）は、「（まだ）クビにはなってないけど、去年の年収のうち65%がボーナスだったけど、今年はボーナスなし」と嘆いていました。
まあ、「去年の年収（ = 7,000万円）が、ベース分だけ（ = 2,500万円）になっちゃった」というレベルの話なので、ちっとも同情はしていないですが、このようにハイリスク・ハイリターンのcyclicalな仕事についている、という認識に立った上で急なダウンサイドに対応できるような生活設計をするべきなんだ、と思います。

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昨日から今日にかけて米金融業界は米証券4位のリーマン・ブラザーズが破産法適用申請、同3位のメリルリンチがバンカメに救済合併され、保険大手のAIGも資産売却を余儀なくされるという未曾有の出来事が続発しています。
REUTERS：米リーマンHD、連邦破産法第11条の適用を申請
REUTERS：米バンカメがメリル買収を発表、500億ドル相当の株式交換で
投資銀行/証券会社はMBA後の人気就職先なのでそれぞれの会社にもれなく友達がいます。　リーマンとメリルリンチにもそれぞれ1人ずつ仲のいい友人がいるのですが、さすがにこういうときに電話はできないですね。　頃合いを見て様子を聞いてみようと思っています。
日本は1997年に証券4位の山一証券と地銀大手の北海道拓殖銀行が破綻していますが、米国では6ヵ月の間に証券3位から5位までが一斉に破綻・救済合併されるという状況のため衝撃の大きさが知れるというもの。
このニュースを朝からおろおろと見ながら思い出すのは新卒で入った会社のこと。
私は1998年4月に新卒入社という、山一証券に就職内定していた同期が内定を取り消されたのを間近に見ている世代です。　この就職氷河期時代に何を考えていたのか総合商社とマスコミしか受けないという無謀な就職活動の結果（強くお勧めしません、笑）、当時9社あると言われていた総合商社のうち下位にいる商社に就職しました。
その新卒就職先であった商社は不採算部門の売却などを経た後、同じく下位にいた総合商社と経営統合し現在に至ります。

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