直球なタイトルですみません。
「夫婦2人で同時期にMBA留学→海外就職を計画しているが、かなりハードルが高そうである。 結局、留学のためにした借金返済を優先し日本に帰ることになっちゃうのかな?」と悩んでいるブログ読者がいるので、そういうケースの対処法です。
もっと平たく、目の前に本質的に自分の求めているものではないが待遇がいい話がある、どうしよう?っていうときの対処法だと思ってお読みください。
私にもこの点に関しては苦い経験があります(昨日書いた「どうせ痛い思いをするなら早めにしよう」という基本行動方針が守れず安易な道を選んでしまった例)。
MBA留学は(学校によって大きく異なるが)1年制で1,000万円、2年制で1,500 – 2,000万円という巨額の費用(学費 + 生活費)がかかります。 私が行ったINSEADは1年制だったのですが、留学が終わる頃には必死で貯めた貯金が底をついていました。
しかも、プログラム後半は多くの企業が学校にリクルーティングに訪れるためプログラム終了前に卒業後の職が決まっている同級生が続出し、非常に焦る時期。
私も周りの雰囲気に飲み込まれるように、フランスにいながら日本の転職エージェントに履歴書を送ってしまい、すぐ仕事の紹介を受けました。 そして、すぐ内定。
自分は本当は何をやりたいのか考える余裕もないまま内定を得てしまい、ヨーロッパでの就職活動もそこそこに帰国。 日本で他も見て回ろうと思うものの、数ヶ月前に内定が出た会社にはもはやあまり待ってもらえない。 しかも、「そこそこ」興味もあり、「なかなか」待遇もよかったのがよくなかった。 帰国後の私は貯金も底つき、東京の友人宅に居候しながら就職活動をしていたので、もう待ってもらえない、ところまできて、結局契約しました。
その会社では、いろいろ素晴らしい経験もできたのですが、やっぱり「もっと違うやり方があったろうに」とは今でも思います。
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目の前のお金に惑わされない法
どうせ痛い思いをするなら早めにしよう
昨日の渡辺千賀さんのブログで、「あああ、ついに本当のことを言ってしまったのねー」という内容の千賀さんの信念がカミングアウトされました。
これまでずっとなるべく言わないようにしていたのだが、もう平たく/明快に言うことにしました。
1)日本はもう立ち直れないと思う。
だから、
2)海外で勉強してそのまま海外で働く道を真剣に考えてみて欲しい。
私も今まで言わないようにしてきたのですが、便乗してカミングアウトします。 本当にそう思う。
これを言っているのが海外在住日本人だけならば、「偏った意見だ」とか難クセもつけようがあるのでしょうが、15年以上日本に住み、日本人と結婚し、日本企業に勤め、日本文化も習慣もこよなく愛していた外国人(アメリカ人2人、イタリア人1人)が相次いで日本を発つ姿を目にしたときに確信(1人はアメリカに帰国、あと2人はシンガポールに移住)。
彼らがあげた理由は
1. 仕事の環境は悪くなる一方(市場は縮小するのみ、一方社内では年功序列で中高年が居座り変革が進まない)
2. 子どもの教育環境として良くない
でした。
そこで今日は「なんとなくそう思ってたけど、そうはっきり言われちゃうとねー でも○○だしねー」と思った人のためのエントリー(○○の部分は「英語できない」「もう年」「子どももいる」「家のローン組んだ」などそれぞれの言い訳を入れてください)。
海外就職における「個人の力」
昨日が日本人の海外就職における「日本の力」だったので今日は「個人の力」の話。
梅田望夫さんの「自分の力と時代の力」講演録にはこうあります。
非常に能動的で積極的で勉強しようと思っていて、一生懸命生きようと思っている人たちにとっては、その人生を助けてくれる道具がものすごく充実していて「自分の力」の増幅装置になる。 かりに「時代の力」が衰微していても、ミクロに見れば、いろんなオポチュニティが目の前にあるわけだから、そういうところを「自分の力」でこじあけていける。
この「個人の力(梅田さんは「自分の力」と書いていますが)の増幅装置が充実している」という点については、私がINSEADを卒業したわずか5年前に比べてもそうなってきている、と感じます。
その話の前に、増幅装置はあくまで増幅するためのものであり、もともとが小さければ増幅幅も小さいです。
『勝間和代の日本を変えよう』に、
いま日本で年収1,000万円もらっている人がアメリカで就職しても10万ドルもらえない
とあって、その通りだな、と思いました。 これは英語が完璧に使えるとして、スキル・学力・ノウハウがそのままの前提での話です。
日本は就職した企業(日本企業の場合、多くが新卒入社)の業界とその企業の業界内での位置、プラス年齢でほぼ年収が決まるので、大手企業で課長レベルになれば(都市銀行・証券、総合商社は課長にならなくても30代前半で)年収1,000万超えますが、その中で、アメリカじゃなくてもヨーロッパでもシンガポールでも10万ドルの価値がある人は少数だと思います。
海外就職における「日本の力」
最近めっきり更新が減って寂しい梅田望夫さんのブログですが、『「自分の力と時代の力」講演録』というエントリーにあった「時代の力」と「自分の力」の捉え方が私が今までひしひしと感じてきたことと非常に近いので経験を重ね合わせながらご紹介します。
とてもいい講演録なので、ぜひ全文読んでください、なのですが、以下関係部分だけ要約です。
梅田さんがシリコンバレーに移住した1994年は3つの「時代の力」が渦巻いていて、「時代の力」に押されるようにやってきた。
1つめは世界経済の状況。
2つめは「日本の力」(80年代後半はジャパン・マネーが席巻し、日本という国や日本企業の力をバックに、大きな仕事をして人脈を作ったりすることができた)。
3つめは「技術や産業の力」(ITは昔に比べ成熟し、時代の力は弱まっている)。
昔に比べ、これからシリコンバレーに移住しようとしている日本人を取り巻く「時代の力」は総じて弱まっている。
3つの「時代の力」が弱まっているという話は納得ですが、1.は全世界的に当てはまるし、3.はIT産業に特化した話なので、日本人が海外で就職したいときに、2.「日本の力」がどう変化してきているかについて私が実際感じてきたことを。
日本で生まれ育った日本人の海外就職(アシスタント職ではなく、メインストリームを対象)にはいろいろなパターン・タイミングがあります。
1. 大学から海外でそのまま現地就職(続いてMaster, PhDなど取得した場合もここに含む)
2. 日本で就職し数年経った後に大学院留学し、現地(または他の国で)就職
3. 日本企業から海外駐在し現地で転職
4. 日本で働いた後、自力で海外に渡り就職
その他にもありますが、私が一番詳しいのは2.のケースでMBA取得直後にそのまま海外で職を見つけるケース(私自身は2.ではなく4.)。
最近、本気で憂えること
たまたまシンガポールの日系人材紹介サービスの方と話す機会がありました。
私がぼんやりと認識していたことが現実であることを明確に語ってくれました。
- 日系企業が日本人に求めるのはコミュニケーション。 これは言語ではなく「気が利く」など文化的な意味も含めて、よって求人はアシスタント職などに留まる。
- 現地採用と駐在員の待遇は(企業によるが)天と地ほどの差があり現地スタッフのモチベーションは低い傾向。 日系企業をあくまで「欧米の多国籍企業に移るステップ」と割り切っている人も多い。
- ローカル(シンガポール人)の専門職(経理、財務など)を高給で雇うケースはあるが、それでも本気で国籍問わず能力のある人を高給で人材登用している多国籍企業と比べると見劣りする。
これが何を意味するのでしょうか?
当然、日系企業は他の(特に)欧米企業と比べて採用での競争力が弱いという帰結になります。 人材=企業の競争力なので、中・長期的には企業の競争力そのものに直結します(世界各国の中でこういう特殊な雇用慣習を持った国って他にあるのでしょうか?)