とコメント頂いたので、いくつかご紹介します。
まずは、このプロジェクト(*)にも参加してくれるSOAS(ロンドン大学のThe School of Oriental and African Studies)交換留学中の舟越さんが作成したSOASからのメッセージビデオ”We are with Japan”。
*プロジェクトの仮名が決まりました! 「プロジェクトPhoenix」です。 The Economistの記事の中にあった”Phoenix in the east”という表現が気に入ったので。
The Economist : Nature strikes back
日本で『これからの「正義」の話をしよう – いまを生き延びるための哲学』やNHK『ハーバード白熱教室』が人気だったと聞いて、遅ればせながらHarvard iTunes UでMichael Sandel教授の”Justice”の講義を聴いています(全部、無料で聴けます、もちろん英語ですが)。 Harvard iTunes U –> Social Science –> Justice with Michael Sandel
Episode 3(日本語版:『「富」は誰のもの?』)は、政府の課税権(とりわけ、富める者から貧しい者へ所得を強制的に再分配する権利)を扱っていて面白かったです。
私は『国の価値観と個人の価値観』に書いたように、国の価値観と個人の価値観が合っている場所で(特に)価値観を形成する少年・青年期を過ごすことが大事だと思っています。 そして政府の課税・所得再分配ポリシーは国の価値観を明確に体現しているもので、ここが納得できるとその国で概ねハッピーなのではないかと思います。
イギリスは元々、中福祉・中負担の国ですが、キャメロン首相が「膨れ上がった財政赤字を解消し成長を取り戻すために、社会保障を犠牲にして経済成長を優先させる」と宣言し、さまざまなところで補助金が削減され大騒ぎになっています。
Number10.gove.uk : Prime Minister’s speech at the World Economic Forum
「若者が車を買わずに、何が悪いのか?」とずっと思ってました。 昔むかーし、私自身がモノに興味がない若者だったから。
私が学生の頃はとっくにバブルは崩壊していましたが、円高で、ヨーロッパにブランド店詣でのショッピング旅行をする女子大生もまだ健在でした(今でもいるの?)。 車を持っている男子の方が持っていない人よりステイタスは高かったような気もします。 ところが、私自身はモノには興味がなく、旅ばかりしていました(→『バックパッカー時代も悪くない』)。
就職活動でも「働きたーい!と思えるほど好きなモノがない」という理由でメーカーは受けなかったくらい(新卒では部署別採用なんてほぼ皆無の時代)。
ゆえに「普通に都市で生活してたら必要ない車を買わないなんて、最近の若者が賢くなっただけなんじゃあ?」と思ってたところ、最近再びはまっているStanford iTunes U(*1)で聴いたレクチャーが面白かったのでご紹介。
*1・・・『パラダイムシフト真っ最中のメディア』に書いたiTunes U、さらにパワーアップしています。 ヨーロッパの大学もレクチャー公開していますが、MITやStanfordなどエンジニアリング系が強いアメリカの一流大学がすごい。
Stanfordの通称d.school(Stanford Institute of Design)でマーケティング・コンサルタントのAlex Wipperfurthが行ったレクチャーで「従来のマーケティング手法が通じなくなった消費者に対し、マーケッターとしてどのようにアプローチすればよいのか?」がテーマ。 私は、このレクチャーを聴いて、
1. なんだ、(今までと同じように)モノを買わなくなったのは日本の若者だけじゃないじゃん
2. 新しいタイプの消費者に必要なのは日本人お得意の「おもてなし」?
と思いました。 レクチャーは以下の順にたどると聴けます。 Stanford iTunes U –> Business –> d.school –> Design, Marketing, and Branding in a Post-Consumerism Society (by Alex Wipperfurth)
『国の価値観と個人の価値観』に書いたように、子どもの教育のことも考えてイギリスにやってきた私たちですが、もちろん大学以上の高等教育のことも視野に入れています。 先週のThe Economistでは世界中の大学が(特に新興国の)トップ層の学生を奪い合う現状の中、「イギリスの大学、今まではまあまあうまくやってきたけど、これからも大丈夫?」と今後の大競争に向けて注意を喚起するもので非常に面白かったのでご紹介。
The Economist : Foreign university students – Will they still come?
右の表が2009年の世界の大学ランキング(上海交通大学が毎年発表するもの、ランキングのフル・バージョンはこちら)。 以前も『教育における重要な変化』に書きましたが、トップ20の顔ぶれはほとんどアメリカとイギリス。
以下、記事の中で面白かったポイント。
イギリスでは今年(2010年)大学入学のための入学申請数が去年比22.9%アップしたそうです。
BBC : University applications up 23%
学生の内訳は、イギリス在住の申請数が22.1%のアップ、外国からの申請数が28.7%アップ。
一方、不況のため大学の経費が削られており、去年より6,000人分受け入れ人数が減っているので、競争がさらに激化しているとか。
理由としては、「長引く不況のため、人々が高等教育を受け再トレーニングすることで、労働市場が回復したときに備えている」ことがあげられています。 より直接的に就職に直結する(と思われている)ビジネススクールの申請者数も増えています(右のグラフ:2000年代に入ってからのoecd諸国gdp前年比推移(赤線)とmbaプログラム申請者数(青線)、the economist : ports in a stormより)。
去年10月頃にINSEAD学長と話したときは、「前年比30%で申請者が増えており、通常なら入学できるほど優秀な学生が入れないほど競争が激化しているので、少し入学許可の人数を増やした」と言っていました。